この授業は講義形式で行われる。授業においては、受講者数に関係なく、質疑応答やピア・レビュー、グループワーク、受講者の（教壇での）発表・説明などを随時行う。
　私たちの生活に、貿易が不可欠であることは言うまでもない。食料品、家電製品、衣料、自動車などさまざまな輸入品を目にする機会も多い。世界の景気や為替レート、株価や金利、原油価格の動きが私たちの生活に影響を及ぼしている。最近では、自由貿易や経済統合を否定する動きが起こっている。この授業では、こうした現象や問題を理解するための基礎理論の修得と、国際経済に関わる諸問題、なかでも時事的な問題の理解を目標とする。可能な限り現実との接点を重視しながら授業を進める。

１．国際経済・国際経済学に関する知識、基礎的な考え方や理論を修得し、それらについて説明することができるようになる。
２．上記に関わる経済現象が理論的に説明できるようになる。

1．ガイダンス、国際経済学とは、戦後日本の貿易構造
2．貿易はなぜ行われるのか(1)　リカードーの比較生産費説
3．貿易はなぜ行われるのか(2)　ミクロ経済学（予算制約の下での効用最大化）
4．貿易はなぜ行われるのか(3)　閉鎖経済下と開放経済下の比較
5．貿易政策(1)　貿易政策とは、ミクロ経済学（余剰）、輸入関税の効果
6．貿易政策(2)　輸入数量割当、輸出補助金の効果
7．不完全競争市場と貿易　ミクロ経済学(独占市場)、独占と貿易
8．国際貿易体制　ガット、ウルグアイ・ラウンド、WTO
9．為替レートの決定と決定要因(1)　購買力平価説
10．為替レートの決定と決定要因(2)　マネタリー・アプローチ、カバー付き金利平価とカバーなし金利平価、ポートフォリオ・バランス・アプローチ
11．レポート課題　分析方法（統計的な手法を含む）と作成方法
12．国際収支の決定と決定要因　国際収支とは、弾力性アプローチ、Jカーブ効果、マーシャル＝ラーナーの条件
13．開放経済下の金融・財政政策(1)　マクロ経済学（IS・LM分析）
14．開放経済下の金融・財政政策(2)　閉鎖経済下と開放経済下での金融政策・財政政策
15．開放経済下の金融・財政政策(3)　数値例、小テスト（試験および解説）、総括（内容の整理と確認、質疑応答など）
＊ほぼ毎回、新聞記事（日本経済新聞が中心）を用います。
＊試験終了後に、レポート（試験時に返却）、小テスト、定期試験の解説と講評、ラーニングアナリティクスの結果を受講者に公開する。

＜準備＞毎回テキストの予習箇所、復習内容を指示するとともに、HPに掲載する。「反転授業（flipped classroom）」を取り入れるので、事前にテキストとともにスライドキャストシステム（スマホ対応）を用いての学びが必要となる（20分程度）。
＜事後＞毎回、授業内容のポイントを確認、発展的な学びの例をあげる。「オンライン版（スマホ対応）一問一答（WebClassに掲載）」、授業中に用いる新聞・雑誌記事なども利用すること。

基準：
定期試験期間中に実施する筆記試験（65％）：主に到達目標の１
通常授業期間中に実施する（予告あり）小テスト（15％）：主に到達目標の２
通常授業期間中に提出するレポート（10％）：主に到達目標の１
授業への参加度（10％）＜ルーブリックを用いる＞：主に到達目標の１と２
出席による無条件での加点はない。

テキスト
栗原　裕『グローバル経済』晃洋書房、2018年。
参考文献
浦田秀次郎・小川英治・澤田康幸『はじめて学ぶ国際経済（有斐閣アルマ）』有斐閣、2010年。
栗原　裕『知への作法』有斐閣アカデミア、2003年。
栗原　裕『経済学・宣言』学文社、2007年。
栗原　裕『グローバル金融』晃洋書房、2015年
小宮隆太郎・天野明弘『国際経済学』岩波書店、1972年。
澤田康幸『基礎コース　国際経済学』新世社、2004年。
山澤逸平『国際経済学（第3版）』東洋経済新報社、1998年。
若杉隆平『国際経済学（第3版）（現代経済学入門）』岩波書店、2009年。

　「参加型」の授業である。ほぼ毎回の出席が必要であることはもちろん（遅刻は授業への参加とみなさない）、事前・事後学修、レポート、小テストが課される。
　経済学については、履修・学修を前提にしないで授業を進める。数学については、ごく簡単な分数の計算ができれば十分である。数学の得意・不得意が成績に反映されることはまずない。
　授業内で英語を用いる（用いてもらう）ことがある(最大２割程度）が、こちらも得意・不得意が成績に反映されることはない。経済に関する時事的なトピックスを中心に、英語で理解できる、表現できる力をつけてほしい。
　授業中の許可を得ないスマホ使用は今年度は禁止とする。ただし、スマホ、タブレット、PCの使用を授業内において許可・奨励することがある。授業内でクリッカーを用いる可能性がある。端末は各自のスマホを用いるが、使用は義務付けない。
　この授業を通じて、「経済・社会」を見る力、国内外の経済・社会が抱える問題に関心を持ち、課題解決に向けて、考え、動く態度を身につけてほしい。