⼀般⼊試の出願⽅法は、インターネット出願です。

インターネット出願は、出願期間内に「出願登録」「⼊学検定料の⽀払い」
「出願書類の郵送」の3つの⼿続き
が必要です。
出願期間最終⽇の15:00までに登録を完了する必要があります。

附属⾼校(内部進学)のない愛知⼤学は、⼀般⼊試を重視しています。
⼊学定員1,995名のうち、70.2%
(1,401名)が⼀般⼊試による募集定員です。

  • 名古屋キャンパス

    法学部 経済学部 経営学部 
    現代中国学部 国際コミュニケーション学部

  • 豊橋キャンパス

    ⽂学部 地域政策学部 短期⼤学部

※記載内容に関する詳細は
「2020年度⼀般⼊試募集要項」をご覧ください

01

M⽅式⼊試と前期⼊試・センタープラス⽅式⼊試を
計画的に受験することで、
合格の可能性が広がります。
⼊試種別はさまざま。
⾃分に合った⼊試種別を見つけましょう。

※M⽅式⼊試、短⼤M⽅式⼊試、短⼤前期⼊試Aは⼤学⼊試センター試験前に出願を締切りますのでご注意ください

学 部

学部
前期日程
後期日程

短 大

短大
前期日程
後期日程

2019年短期大学部は創立60周年を迎えました。

02

新たに実施する数学の配点が高い入試方式。
得意な数学を活かせます。

※2020年度入試より新たに導入。前期入試と共通問題

配点
配点

CHECK1

  • 試験日は2/5(水)〜8(土)の4日間を設定。受験スケジュールに合わせ試験日を選択できます。
  • 1試験日につき、1学部・学科・コースへの出願。最大4日間4出願が可能です。
  • 前期入試、センタープラス方式入試を同時に出願する場合、最大4日間12出願が可能です。出願先は異なっても構いません。
    合否判定はそれぞれ行います。

〈募集学部・学科・コース〉

  • 法学部 法学科
  • 経済学部 経済学科
  • 経営学部 経営学科/会計ファイナンス学科
  • 文学部 心理学科
  • 地域政策学部 地域政策学科 食農環境コース

CHECK2

  • 前期入試、センタープラス方式入試と組み合わせると
    最大12出願が可能。併願で合格のチャンスが広がります。
・ 前期入試、センタープラス方式入試と組み合わせると最大12出願が可能。併願で合格のチャンスが広がります。

03

⼊学検定料や⼊学後の授業料など、
受験⽣の皆さんを経済⾯でも応援します。

CHECK1

入学検定料・入学検定料割引制度

入学検定料・入学検定料割引制度

※入学検定料割引は、出願確認票1枚単位での適用となります。

CHECK2

愛知大学スカラシップ

“前期入試”および“センター試験利用入試(前期)5教科型”
の成績上位者に対して、1年次の授業料と教育充実費の
半額相当額を給付する制度です。

入学検定料・入学検定料割引制度

04

フローチャートを使って計画的に受験しよう!

出願START1月6日(月)~

05

一般入試志願者数・合格者数(2017~2019年度)

06

M方式入試

名古屋(本学)

豊橋(本学)

東京

富山

金沢

松本

岐阜

静岡

浜松

四日市

広島

前期入試・センタープラス方式入試・数学重視型入試

前期入試
センタープラス方式入試
数学重視型入試

名古屋(本学)

豊橋(本学)

東京

富山

金沢

松本

飯田

岐阜

大垣

静岡

浜松

四日市

福岡

※名古屋、豊橋、岐阜、浜松、四日市、津試験場は、全日程で受験可能です(一般入試募集要項参照)

07

公務員合格者速報2019

国家公務員

国家公務員総合職国家公務員一般職
国税専門官労働基準監督官裁判所職員一般

都道府県職員

愛知県岐阜県三重県静岡県長野県
東京都特別区大阪府

市町村職員

名古屋市役所岡崎市役所豊田市役所 豊橋市役所
安城市役所一宮市役所稲沢市役所犬山市役所
大府市役所春日井市役所蟹江町役場蒲郡市役所
刈谷市役所田原市役所知多市役所知立市役所

飛島村役場豊川市役所半田市役所東浦町役場
碧南市役所南知多町役場岐阜市役所恵那市役所
大垣市役所可児市役所関市役所中津川市役所
美濃加茂市役所浜松市役所牧之原市役所

警察

警視庁愛知県警察本部岐阜県警察本部
三重県警察本部

消防

東京消防庁名古屋市消防局蟹江町消防本部
瀬戸市消防本部磐田市消防本部

その他

国立大学法人等職員名古屋港管理組合

※2019年12月現在、2020年3月卒業見込者

公務員合格者実績2018

公務員合格者数 422 名(教員除く)

〈公務員合格者数内訳〉

国家公務員(国立大学法人含)157名

国家公務員総合職1名、国家公務員一般職75名、財務専門官2名、国税専門官52名、労働基準監督官11名、裁判所職員一般職8名、名古屋大学1名、愛知教育大学1名等

地方公務員 265名

愛知県25名、岐阜県18名、三重県3名、富山県1名、北海道1名、東京都特別区7名、名古屋市12名、浜松市1名、名古屋港管理組合4名、豊橋市12名、豊田市7名、一宮市4名、岡崎市6名、稲沢市4名、清須市4名、新城市3名、知多市2名、知立市1名、西尾市2名、岐阜市5名、大垣市3名、津市1名、伊勢市2名、磐田市3名、湖西市1名、愛知県小中学校職員11名、愛知県警察官40名、岐阜県警察官5名、警視庁警察官5名、名古屋市消防局3名、東京消防庁1名、豊田市消防本部2名等