第7章 中国の「三農問題」
04E2278 田中 健太郎
はじめに
近年、中国の抱える内政上の最大の問題、最優先課題は「三農問題」と言われている。三農とは、農業、農村、農民の３つの「農」を指す。「世界の工場」とも呼ばれる農業大国である中国は人口の３分の２以上が農村で暮らしていることを忘れてはならない。この問題の核心は、農業と工業の間、農村と都市との所得、生活格差拡大のことであり、中国の経済発展を制約するものとなっている。「三農、つまり農業、農村、農民の問題はわが国の改革・開放と現代化建設の全局に関わるものであり、いついかなる時においてもそれを疎かにし、手を抜いてはならない」と朱鎔基首相は2003年３月の10期全人代・政府活動報告で発言した。この発言を踏まえて、ここでは、大きな問題となっている３つの「農」について１つずつ、問題や対策（行動）・成果などを見ていこうと思う。
第１節、
農業においての問題
農業の問題とは、低生産性と「豊作貧乏」、生産不安の繰り返し（農業生産の不安定）である。ここでは、中国の労働生産性や食糧生産、農業における国際競争力（ＷＴＯも含めて）を見ていきたいと思う。
１－１ 農業の低生産性
中国の農業の労働生産性は、他のアジア各国と比べて低くなっている（表１）。このように中国の農業の労働生産性が低い背景の一つとして、戸籍制度の存在が指摘される。中国の戸籍制度によって、
①自由な移動が制限され、過大な労働力が第一次産業に就労せざるを得ないこと
②出稼ぎ労働者であっても、都市戸籍が取得できない以上一家を挙げた離村にまで
は至らず、農村世帯が増加（一戸当たりの耕地面積が縮小）傾向にあり、大規模経営が見込めないこと、などから農業の生産性が上昇しないのである。[1]
表１、「中国農業の労働生産性」[2]
１－２ 不安定な食糧生産
不安定な食糧生産も農業の抱える問題である。中国では、急速な人口の増加に対応して食糧生産をいかに増やしていくかという点に農業政策の重点が置かれ、1990年代後半には、絶対的な食糧供給不足から、食糧供給過剰へと転じた。他方、供給過剰に伴い食糧買取価格も大幅に下落し、生産量は過去最高に近い水準となりながら、農村部家計の収入が伸びない「豊作貧乏」の状態となった。
こうした状況を踏まえ、中国は農業政策の方針を変更し、
①農業から非農業への転換
②食糧から商品作物への転作
などが推奨されたが、食糧生産量は2003年に大幅に減少して、食糧供給不足が生じるに至り、食糧価格の上昇が見られた。このように中国の農業は、「増産→過剰供給→「豊作貧乏」→減産→供給不足による食糧価格の上昇→増産・・・」という過去にも見られたサイクルからの脱却が不十分となっており、農業生産・農業収入が不安定な状態となっている。[3]
１－３ 中国農業の国際競争力とＷＴＯ加盟
中国の農産物は国際競争力が低く、中国の農業貿易動向をみると2004年には初めて輸入超過状態となっている。こうしたなかでＷＴＯ加盟において公約としていた2010年までの農産品の関税引き下げ（15.7％、当時22.7％）を04年に既に前倒しで実施しており、中国の農業はさらに厳しい競争にさらされることにもなる。ここで、ＷＴＯに加盟した中国の生産概要を見てみる（下の図）。
「ＷＴＯ加盟が「中国にもたらす影響」
このように短期的にはデメリットの方が目立つにもかかわらず、中国の指導部は、対中特別措置のような不利な条件を受け入れてまで、ＷＴＯに加盟する道を選びました。その背景には、ＷＴＯ加盟を梃子にして経済構造改革を加速し、中国経済の競争力を高めたいという狙いがあるものと思われる。
中国では、（政治、社会）安定と（経済）発展のバランスに配慮した漸進的な改革・開放政策の下で、競争力のある外資や民営企業などが急速に発展し高成長の牽引役となる一方、多くの国有企業、農村は政府の保護下で非効率なまま停滞し、国民の間では所得格差が拡大している。また、金融機関は巨額の国有企業向け不良債権を抱え、財政赤字も拡大しているため、金融・財政面から非効率部門・産業を支えることも難しくなっている。こうした事態を打開するには、政府による非効率部門・産業への保護を縮小・撤廃し、競争を通じて生産性の向上を図る必要があるが、倒産や失業などの「痛み」を伴うことから、対象となる業界・企業や所管官庁、地方政府などの抵抗は非常に強いのが実情である。このため、指導部としては、ＷＴＯに加盟して構造改革・市場開放の具体的な措置およびスケジュールを明文化・国際公約化することにより、こうした抵抗を抑え込もうとしていると考えられる。[4]
第２節、
農民においての問題
農民の、都市部に戸籍を持つ市民との間の相対的な貧困は、１つ目は十分に農村部に対する財政資金の投入が行われておらず公的サービスが整備されてこなかったこと、２つ目は戸籍制度の存在、そして、３つ目は税負担に加えて、農業に必要な経費（生産資材）負担や農業税等負担が大きいことなどに起因している。
２－１ 所得格差の実態
農民と都市部住民との所得格差をめぐる経緯を俯瞰してみると、1978年の改革開放以降1980年代前半まで、改革の中心は農村・農業であった。人民公社の解体や農家経営請負制の導入といった農民の生産意欲を喚起するための改革が実施され、それが農産物の生産増加及び農民の収入の増加へとつながり、都市との所得格差は縮小した。
しかし、1980年代後半に入ると、政府の改革の重点は農村から都市へと移行し、特に1990年代に入り、市場化・国際化の進展による都市経済の急速な成長は農村との所得格差を大きく拡大させた。1990年代半ばに政府が農産物買付価格を引き上げたことによって一時的に農家所得は上昇したものの、その後の食糧増産による供給過剰が逆に食糧価格低下をもたらし農家収入は減少、また農村部雇用の受け皿となっていた郷鎮企業の低迷による賃金収入の減少等があいまって、農村所得が更に下押しされた。この結果、再び都市との格差は拡大し、2003年には格差が3.2倍と過去最大となった。
格差が過去最高となった2年後の2005年には中国の所得格差（表２）は3.4倍になり、なお今も開き続けている。
表２、「中国における都市部と農村部の所得格差」
２－２ 戸籍制度
現行の中国の戸籍制度は、1949年の新中国誕生後に確立された計画経済を前提にしたものである。大きく都市戸籍と、農村戸籍の二つに分かれている。60年代に制定された食料配給制度が背景にあり、80年代までは原則、農村戸籍の人が都市部に行くことが制限されていた。
この戸籍の二元化管理体制では、個人の意思で自由に移動できない社会保険などの利権とも絡み合い弊害を生み出している。進学や就職に影響を与えるだけでなく、場合によっては人生を大きく左右する。
大都市で就職するにはその地の戸籍が必要であり、また大都市の戸籍を入手する手段としてその都市で就職するといった不思議な現象がみられる。国家公務員試験の受験や中央官庁での就職も、その都市の戸籍を持たないと受験資格さえないのが現状である。
80年からは農村戸籍者の都市への移住を受け入れ、その人数をコントロールしながら緩和方向に転じていたが、対外経済開放の実施により、農村と都会の経済格差が年を追うごとに広がっている。
農民の、都市部に戸籍を持つ市民との間の相対的な貧困は、
①十分に農村部に対する財政資金の投入が行われておらず公的サービスが整備されてこなかった
②戸籍制度の存在
③税負担に加えて、農業に必要な経費（生産資材）負担や農業税等負担が大きい
ことなどに起因している。[6]
２－３ 農業税
農業税は最低課税限度額が存在せず、穀類作物の平年生産量を基準に課税されていたことから、貧困層にとって、より厳しい税制となっていたこと、また、農業税には地方政府が自前で行うインフラ整備のための財源として、付加税を自由にかけることができたこと、もう１つは農業経営に係る費用負担は各家計の負担となっていること、等の必要経費が、都市部家計及び農村部の高所得家計に比べて農村部の低所得家計にとって大きな負担となり、農村部の貧困に拍車をかけた。[7]
２－４農業税廃止とその意義
2005年12月29日、第10回全国人民大会常任委員会の第19次会議において、2006年1月1日から農業税を廃止することが全会一致で決定された。
このことは、社会主義新農村の建設、農業・農村・農民のいわゆる三農問題の解決、全面的小康社会の建設といった現政権の主要課題にとって、農民の税負担を軽減する政策が重要な位置を占め、全国民に宣伝する必要性が高いことをよく表している。
「意義」①農業税の廃止は、500億元の減税であり、9億人の農民が直接受益する政策であって、三農問題解決への重要な一歩である。
②中国経済が農業を支えとする時代がもはや過ぎ去り、国民経済の主力は工業に移ったこと、今や工業が農業を支える番になったことを象徴している。農村地区の所得を増やし、消費水準を上げることは国民経済の持続的な発展の原動力として重要であり、「和諧社会」実現に不可欠である。[8]
第３節、
農村においての問題
３－１ 農村の荒廃
農村部のハード・インフラの整備状況を見ると、
①全国の道路のうち13％は農村部に通じていない
②農村部人口の半数近い3.6億人は飲料水が不足している、
③全国の農村部の半数以上は電話が通じていないと推計されている。また、ソフト・インフラ面でも、農村部は、地方政府の支出財源不足により、医療・教育等公共サービスが都市部と比べて十分に提供されていない。そのため、支出における都市部と農村部における必要的経費のウエイトに差が生じず、先に見たような農業生産の不安定性から農村部家計の所得が伸び悩む中で、消費が抑えられているのである。
３－２ 新農村
三農問題解決に向けて、より抜本的な農村の構造的改革としては、貧困の最大の原因とされる１億5000万人ともいわれる農村の過剰人口を減らすことが必要だ。都市部への人口移動もその一つだが、それだけでは吸収しきれない。農村部に小都市（小城鎮）を多数つくり、そこに２次、３次産業を興し、農民の農業離れを促進することである。社会学者の費孝通（用語解説２）らが主張、政府の政策にも取り入れられている。
その一つが「建制鎮」である。建制鎮は一定の基準によって国に認定された町のことで、小型経済都市の性格を持つ。政府は建制鎮の建設を地域レベルの経済振興モデルとして全国で推進している。2002年末の全国における建制鎮の数は約２万で、行政区分末端の「郷」の数を超えた。
３－３ 問題解決に向けて～第11期5ヵ年計画～
2005年10月に開催された中国共産党第16期中央委員会第5回全体会議（五中全会）では、「第11次五ヵ年規画に関する党中央の提案」が承認された。今回の「提案」では、2002年秋に開催された第16回党大会で打ち出された、2020年までに「全面的な小康社会」を実現させるという目標に向けての今後5年間にわたる行動指針が提示されている（表３）。中でも、「科学的発展観」に基づいて「調和の取れた社会」（「和諧社会」）を構築することが胡錦涛・温家宝政権にとっての最重要課題である。[9]
また、ここでいう科学的発展観とは、「人を主体とした立場（「以人為本」）から社会全体の持続的な均衡発展を目指す」という考え方である。具体的には、(1)都市と農村の発展の調和（農村の発展を重視し、農民問題を解決する）、(2)地域発展の調和（後発地域を支援する）、(3)経済と社会の発展の調和（就業の拡大、社会保障体制や、医療・教育といった公共サービスを充実させる）、(4)人と自然の調和のとれた発展（資源の節約と自然環境の保護を重視する）、(5)国内の発展と対外開放の調和（対外開放を堅持しながら国内市場の発展を加速する）という「5つの調和」から構成される。
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表３、 第11次五ヵ年規画の主要目標 |
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・「先富から共富へ」
第11次五ヵ年規画は、「調和の取れた社会」を前面に打ち出すことで、「先富」から「共富」への転換を目指している。「先富論」とは、鄧小平が提起した「一部の人、一部の地域が先に豊かになることによって、最終的に共に豊かになる」という理論である。それまでの毛沢東時代の絶対平均主義を打破し、国民の意欲をかきたてた。これが80年代以降の中国の急成長を促す原動力となったが、貧富格差の拡大をもたらしてしまった。経済発展の果実を広く国民全体に行き渡らせるために、「提案」では、雇用創出、地域格差の是正、三農問題の解決とともに、社会保障制度、医療、失業、労災といったセーフティネットの構築が盛り込まれている。中でも、「新農村」を建設するために、財政投入を増やして、インフラ建設や教育をはじめとする公共サービスの充実化が強調されている。
また、共富とともに、「提案」では高成長の持続も重視され、2010年までに一人当たりGDPを2000年の二倍にすることが目標となっている。GDPが物価の上昇を除いた実質ベースで計られると解釈すれば、この目標を達成するためには、一人当たりGDPは年率7.2％で伸びなければならない。中国の人口が年率0.7％で増えていることを考慮すれば、成長率の目標は約8％になる。2020年までの20年間にGDPの四倍増（年率7.2％の実質経済成長率を意味する）を目指すという従来の目標と比べて、上方修正されることになるが、2001年から2004年の平均成長率は8.8％、今年も9％台が確実であることを考えれば、今後の5年間の成長率が従来想定していた7.2％でも、目標を十分達成できることになる。日本の一部のマスコミでは、中国は第11次五ヵ年規画に9％以上の成長率目標を盛り込むのではないかという観測があったが、今回の発表によりこれは完全に否定されることになった。[10]
しかし、所得格差の是正は、期待された程には進展していない。計画に沿って、中国政府は、西部地域の振興に積極的に取り組んできた。道路や鉄道、発電といったインフラ整備を着実に進め、中西部地域に投資する企業（外資系企業も含む）への財政金融上の優遇措置も実施している。結果として、西部の1人当たりGDPは着実に増加した。ところが、東部の増加のペースが西部を上回り、地域間所得格差は「十五計画」期間中も拡大を続けている。外資系企業による対中直接投資の地域別シェアでは、85％以上が東部に集中し、中西部合わせて15％未満という構造は「十五計画」期間中も変化していない。外国直接投資と輸出の拡大が原動力となり、東部の省や直轄市は急速な発展を遂げるなかにあって、一連の是正策の効果が表れるのには時間を要すること[11]もあって、現時点では地域間所得格差は是正されていない。地域間所得格差の是正は、「十五計画」期間では完了せず、長期的に取り組むべき課題となっている。
むすび
農村が安定しなければ国は安定しないし、農民が小康(ゆとりある生活レベル)に達しなければ全国人民が小康に到達することもない。農業の近代化がなければ国民経済の近代化もない」と1998年の12月に中国共産党第15期大会第3回総会で言われたように、三農のうちのどれか１つでも欠けていては中国という大きな国は安定しないと思う。
また、中国社会の長期安定を望むなら、農村と農民に対する差別的政策を取り止め、農村の社会保障制度の構築を緊急課題として積極的に取り込むべきだ。これはかりに都市部の発展速度を多少犠牲にしてまでもやらなければならないことを意味する。[12]
用語解説
１．社会主義新農村＝生産の発展、生活のゆとり、農村の文化的気風づくり、環境の整備、民主的管理の要請に従い、農村の経済建設、政治建設、文化建設、社会建設、党の建設を、調和を図りながら推進しなければならない。農村経済の発展を中心とし、農村の生産力を一層解き放ち、発展させ、食糧の安定をはかり、農村の持続的所得増を促す。
２．費孝通＝中国の有名な社会学者、人類学者、社会活動家、中国民主同盟のすぐれた指導者、中国共産党の親密な友人、第７・８期全国人民代表大会（全人代）常務委委員会副委員長、中国人民政治協商会議（政協）第６期全国委員会副主席、中国民主同盟中央委員会名誉主席、北京大学教授費孝通氏の遺体は、２９日北京の八宝山革命共同墓地でだびに付された。
費孝通氏は病気のため、２００５年４月２４日午後１０時３８分、北京で死去。[13]
参考文献
「第2章 「アジア・ダイナミズム」と国際事業ネットワークの形成
http://www.meti.go.jp/report/tsuhaku2006/2006honbun/html/i2318000.htmlより」
「WTO加盟を選択した中国http://www.boj.or.jp/type/pub/nichiginq/out029.htmより引用」
「会計と監査と経営の情報ポータルサイト
http://www.shinnihon.or.jp/portal/topic/china_finance/2006/20.htmlより引用」
「農林水産政策
http://www.maff.go.jp/kaigai/2006/20060105beijing03a.htmより
「」
http://www.china-news.co.jp/society/2005/04/socl05050103.htmより
関志雄、「中国経済新論 実事求是
http://www.rieti.go.jp/users/china-tr/jp/ssqs/051024ssqs.htmより引用」
「中国農民はなぜ貧しいのか」あとがきより引用
「わたしが知らないスゴ本は、きっとあなたが読んでいる。http://dain.cocolog-nifty.com/myblog/2004/04/post_12.htmlより引用」
http://www.jri.co.jp/asia/2005/03income.htmlより引用
・ゼミ論集の感想
今までインターネットや本を使うとなると、ほとんど、自分の遊びや趣味などに興味があるサイトやページを見ていた。しかし、今回はこれまでとの興味と違い、経済において自分が調べるということであった。私は調べたいテーマがあり、スラスラと論集を作っていけるものだと思っていたのだが、その考えは甘すぎであった。インターネットのサイトを活用するにあたっては、「著作権に触れないようにサイトと著者名を記さないといけない」と先輩や先生に強く言われたものだった。
また、このような長い文章を書くことは初めての体験だったので、終わった後の達成感は格別だった。
これは本音であり弱音であるが、私はゼミ長であり、この論文を書く間には、ゼミに関連することや講義の課題など色々な仕事があり、本当に完成するのだろうか？などと不安になることも少なくはなかった。途中、本当に逃げ出したいときもあった。しかし、今、私がこうして論集を無事に完成させられたのも、苦難の道を乗り越えられたのも、自分だけで乗り越えたのではなく、先輩やゼミ生の仲間、李春利氏の支えがあったからだと思い、本当に感謝している。
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李ゼミへの志望動機・私の趣味・旅行体験
０４E２２７８ 田中 健太郎
私が李ゼミを志望した理由は、２年生の春に李先生の授業を履修したのですが、とても分かり易く、今までも関心があった中国経済に更に関心を持つようになりました。今学期も李先生の講義を受講しています。今回の講義では、日中のあるべき関係などについて詳しく見ていっていますが、資料やビデオを使っているので、内容が理解し易く、溶け込み易いです。李ゼミではPCに明るい人は優先的に考慮すると書いてありましたが、私は、最近PCを使う機会が増えてきたので技術は上がってきていると思います。また、李ゼミでは幾つかのチームに分けてグループ学習をし、司会者・発表者・討論者を決めてやるサークル式の運営方式はとても良いことだと思いました。また、ゼミ論集を毎年1冊自分たちで作っているということに目が留まりました。これは、論文の執筆能力を高めることができ、1年間のまとめをすることができ、一生の宝になると思います。李ゼミに入ったら、分からないことは自主的に調べたり、先生や友人に聞き、中途半端にならないようにしたいと思います。
趣味は、平日も休日もサッカーをすることです。休日はフットサルチームでプレーしています。
旅行では、姉の結婚式でグアムに行きました。飛行機で数時間なので、こんなに近いのかと思いました。グアムではジェットスキーやバナナボートを初めて体験しました。グアムに行って感じたことは、何か開放的であり、ゆったりと時間が流れています。また、父から聞いたのですが、海外ではなるべくチップを置くようにと言われました。このチップで家庭を守る人も少なくないそうです。
私は、これから様々な国に行き、自分の知らない知識を是非たくさん吸収したいと思います。
